マクドナルドといえば、誰しもが知っている日本最大級のファーストフード・ハンバーガーチェーン店で、主要な駅の近くには必ずあるイメージをされる方が多いでしょう。
日本全国どの店舗でも同じメニュー品質で、ハンバーガー中心にカフェ機能も複合しつつ、低価格で気軽に利用できる業態として、老若男女幅広い層から支持されています。
一方、ラウンドワンはボーリング・ゲームセンター・カラオケ・スポーツ施設等を複合した大型アミューズメント施設で、ラウンドワンに行けば幅広く遊べることが大きな魅力です。
日本全国に展開しており、子供や家族層を中心に支持されている業態です。
マクドナルドとラウンドワンの共通点として容易にイメージできるのは、同じようなターゲット相手に同じような価格戦略（業界の中では低価格）をしている点かと思いますが、本当にそれだけでしょうか。
今回はこの点を分析してみようと思います。
【ビジネスケーススタディ】マクドナルドとラウンドワンの価格戦略以外の共通点とは！？
ターゲット：WHO
最初に両者を利用する人（＝ターゲット）を確認してみます。
まず両者の共通点は店舗型ビジネスで、人が集まりやすい立地=集客できる立地に店舗を構え、広告宣伝を行い来店を促すモデルです。
マクドナルドは飲食業態であり、人通りが多い立地にて目立つ外観（マクドナルドのロゴや名称が分かりやすい看板など）にし、食事や休憩場所を検討している人にとって、衝動的に来店させる構造です。
（最近はデリバリーで利用するケースが増えていますが、その場合は目的利用になり上記ケースには該当しないですね。）
一方、ラウンドワンを通りがけに衝動的に利用する人は少ないでしょう。
家族や友人と遊びに行く計画を立て、ボーリングやスポッチャなど遊ぶ内容を決め、その候補としてラウンドワンを選んでもらって初めて利用される計画的に利用される構造です。
そのため、衝動的な利用と計画的な利用では本質的なターゲットの利用動機が異なり、年齢や価格帯は類似していても、全く異なるターゲット性質です。
提供価値：WHAT
次に、両者がターゲットに対してどのような価値を提供しているか考えてみます。
マクドナルドのような飲食業態の提供価値は大きく３種類に分類できます。
- 料理（食材・調理方法・メニュー等）
- 空間（食べる場所等）
- ブランド（店舗名・シェフ・立地等）
料理自体の価値には、食材自体の価値があり、パンや肉という食材があり、ハンバーガーという調理方法があり、ビッグマックというメニューがあるなどが価値になります。
空間的価値には、スターバックスのようにコーヒー自体を価値だけでなく、オシャレで洗練された店舗内装にし、サードプレイスとして利用されること自体の価値もあります。
ブランド的価値は有名料理人の料理が食べたい、恵比寿の有名店に行きたい、アメリカで流行っているブランドの日本店舗に行きたいなど、上記以外の目に見えない価値部分です。
では、マクドナルドはどれに当てはまるかというと、料理自体の価値を中心にしつつ、カフェを複合しつつ空間的価値にも当てはまります。
肝心なメニューはハンバーガー中心で、バンズと中身のハンバーグ部分に種類を持たせ、その組み合わせによりメニューを構成しています。
（フィレオフィッシュとチキンフィレオは、魚とチキンを入れ替えて違うメニューにしているため、食材準備やオペレーションは単一的になっています。）
ラウンドワンの提供価値は、様々なアミューズメントが複合している施設のため、遊園地・テーマパークのようなカオスな空間を作り出している点です。
（ユニバーサル・スタジオ・ジャパンを例にテーマパークのビジネス分析をしている記事もあるので、そちらも参考にしてください。）
単一的なメニューに特化し気軽に利用できる点が魅力なマクドナルドと、複合的な娯楽要素を揃えて様々な遊び方があるラウンドワンは、似ているようで本質的な価値は異なると言えるでしょう。
実現方法：HOW
最後にどのように上記戦略を実現しているかを確認すると、実は共通点がここにあります。
まず、どちらも日本全国に出店していて直営店中心という共通点があります。
店舗数を単純に増やす思想では、フランチャイズチェーン方式で他者に運営を委託する手法の方が時間的にも資金的にも効率的です。
しかし、ブランドの統一感や提供価値品質の担保の観点では、直営店の方がリスクが小さく展開が可能です。
実現方法で最も特徴的なのが、子供・若年層向けキャンペーンを常時行っている点です。
マクドナルドはハッピーセットが常にメニューのラインナップがあり、子供向けの商品を提供し続けています。
ラウンドワンは価格帯を年齢ごとに変えており、子供は無料やより低価格で利用できるモデルです。
子供向けの施策を行うと、商品単価の低下やオペレーション負担の増加が発生し得るため、必ずしも推奨すべき施策ではありません。
では、なぜ子供向け施策を行うのでしょうか。
1つの答えとしては、中長期的なブランドのファンを育成する視点にあります。
LTV（ライフタイムバリュー）の最大化を目指す視点では、顧客の初回利用の良いイメージを持たせ、そのまま複数回利用を促し、継続的に利用するリピーターを育成することで、結果的に利用客を増やす施策が有効です。
特に飲食・アミューズメント業態は障害を通じて複数回利用するモデルであり、顧客を早いうちに獲得する必要があります。
加えて、子供の時から利用している商品やサービスは良いイメージを持ちやすく、大人になっても利用される傾向があるため、子供向け施策は中長期的な効果を発揮します。
上記の考え方を応用することで、LTVの最大化を目指す業態は子供向けのキャンペーンを行うことも一考の余地があるでしょう。
